制作・提供 株式会社第一技研↗ 大規模修繕統計ビューア / 工事種別
SOURCE / 出典 このページの数値は、すべて国土交通省「建設工事費デフレーター」の公表値です。 e-Stat の API から取得し、変化率を割り算で出すところまでを行っています。 当社が独自に調べたデータ、当社の分析・見解・将来予測は含みません。
公表統計 / 工事種別

建築総合 建設工事費デフレーター(2020年度=100)の建築総合は、2026年7月時点で 135.1。2016年4月から +45.4% です。建築工事の全体。住宅・非住宅・建築補修を含みます。

2026年7月
135.1

2020年度=100。前月比 +7.1%。

前年同月比
+8.2%

2025年7月 の 124.9 から。

2016年4月比
+45.4%

同じ期間の消費者物価は +16.4%。

上昇幅の順位
11位 / 31

建築系31区分中。全75区分では 42 位。

Fig.建築総合の月次推移(2016年4月〜2026年7月)

朱の線が建築総合、破線が消費者物価指数(総合・全国)です。どちらも指数で、建設工事費デフレーターは2020年度=100、消費者物価指数は2020年=100 と、それぞれの基準にそろえてあります。点線は 100 の高さです。

出典 国土交通省建設工事費デフレーター 2020年度=100・e-Stat API 取得・2026-10-10
809010011012013014020162017201820192020202120222023202420252026■ 建築総合-- 消費者物価指数(総合・全国)
出典:国土交通省「建設工事費デフレーター」2020年度=100/e-Stat statsDataId=0004055083 工事種別「建設総合_建築総合」(@cat01=110) 表章項目「建設工事費デフレーター」(後方3ヶ月平均値ではない方) 取得日 2026-10-10

Table各年4月の値

年に1行。いちばん下が最新月です。差は建築総合から消費者物価を引いたポイント数で、どちらも指数なので引き算できます。

時点建築総合消費者物価差
2016年4月92.998.1-5.2
2017年4月94.398.5-4.2
2018年4月96.399.1-2.8
2019年4月98.8100.0-1.2
2020年4月100.0100.2-0.2
2021年4月101.499.1+2.3
2022年4月111.8101.5+10.3
2023年4月113.3105.1+8.2
2024年4月117.2107.7+9.5
2025年4月120.5111.5+9.0
2026年4月125.7113.0+12.7
2026年7月135.1114.2+20.9

単位:指数。建設工事費デフレーターは2020年度=100、消費者物価指数は2020年=100。2026年7月時点の差は +20.9 ポイントです。基準が別なので、差は「基準年からの離れかたの違い」を見るためのものです。

Tree統計表のなかでの位置

内訳:住宅総合、非住宅総合

Rank建築系31区分の比較

2016年4月からの上昇が大きい順です。47.8% から 43.4% までの範囲に収まっており、幅は 4.4 ポイントです。同じ期間の消費者物価は +16.4% でした。

順工事種別2026年7月前年同月比2016年4月比中央値との差
1住宅・鉄筋コンクリート造136.1+9.0%+47.8%+2.5
2鉄筋・在来住宅136.1+9.0%+47.8%+2.5
3非木造住宅136.1+8.4%+47.1%+1.8
4鉄筋・工場・倉庫134.6+7.6%+47.1%+1.8
5建築補修(改装・改修)136.6+8.5%+47.0%+1.8
6鉄骨・在来住宅135.1+7.4%+47.0%+1.7
7住宅・鉄骨鉄筋コンクリート造136.3+8.7%+46.9%+1.6
8住宅・鉄骨造136.1+7.7%+46.2%+0.9
9鉄骨・工場・倉庫134.3+7.1%+46.0%+0.7
10住宅総合136.0+8.7%+45.8%+0.5
11建築総合135.1+8.2%+45.4%+0.1
12非住宅・鉄筋コンクリート造134.5+8.4%+45.4%+0.1
13鉄筋・事務所その他134.5+8.6%+45.4%+0.1
14非住宅・鉄骨造134.0+7.2%+45.3%+0.0
15鉄骨・量産住宅136.6+7.9%+45.3%+0.0
16非木造非住宅134.1+7.5%+45.3%+0.0
17鉄骨鉄筋・工場・倉庫134.1+6.9%+45.3%+0.0
18非住宅総合134.2+7.7%+45.2%-0.0
19木造・工場・倉庫135.0+8.7%+45.2%-0.1
20鉄骨・事務所その他133.8+7.3%+45.0%-0.3
21木造住宅135.9+8.9%+44.9%-0.4
22木造・在来住宅135.9+8.9%+44.9%-0.4
23住宅・コンクリートブロックその他133.6+7.1%+44.6%-0.7
24鉄筋・学校134.4+8.6%+44.5%-0.8
25非住宅・鉄骨鉄筋コンクリート造134.1+7.9%+44.5%-0.8
26鉄骨鉄筋・事務所その他134.1+8.2%+44.5%-0.8
27木造・量産住宅135.7+8.4%+44.2%-1.1
28鉄筋・量産住宅134.8+8.4%+44.2%-1.1
29木造非住宅134.4+8.6%+43.6%-1.7
30木造・事務所その他134.3+8.6%+43.5%-1.8
31非住宅・コンクリートブロックその他132.5+8.1%+43.4%-1.9

出典:国土交通省「建設工事費デフレーター」(statsDataId=0004055083)2020年度=100。取得日 2026-10-10。「中央値との差」は、2016年4月比の上昇率から31区分の中央値 45.3% を引いたポイント数です。バーはその差の大きさで、中央が 0 になります。

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出典:大規模修繕統計ビューア(株式会社第一技研)https://dai1giken.co.jp/shuzen-stats/deflator/kenchiku-sogo.html 2026-10-10取得。原データは総務省・国土交通省の公表統計(e-Stat)。

機械可読な全数値は basis.json、サイト全体の案内は llms.txt にあります。

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